IRの力で企業価値向上に貢献する ジェイ・フェニックス・リサーチ株式会社
なぜ、EVA経営システムはコーポレートガバナンスにおいても優れた経営を生み出すのでしょうか?
また、ESG経営においても体系的、組織的に対応できることが可能です。
その理由を説明したいと思います。
EVA法によって算出する企業価値はDCF法とまったく同じですが、EVAは企業価値を
にわけます。
それぞれのCFに実際の財務、社員行動、経営戦略をEVAツリーとして以下のように整理して相互の関連性をロジカル、かつ定量的に把握します。
EVA経営システムは、時価総額と直結する「株主価値」と経営戦略と整合的に整理し「価値創造の見える化」を体系的におこうため、全ての活動が簡単に理解することが可能になります。
その結果、以下でしめしたように、社員はワクワクし、コーポレートガバナンス、ESGに対して共感を得るような形で対応が可能となります。
ESG報告の観点でみても、EVAはすべての経営活動を企業価値にむすびつけて整理するので、非常によいツールになります。
通常のESG報告書は、環境対応、人材育成などが独立して論じられており、企業の本来の目的「特定の社会ニーズを満たすために体系的組織的な営み」との関係がすぐに理解できないリスクがあります。
EVAツリーで、ESGの活動を「特定の社会ニーズを満たすために体系的組織的な営み」とリンクさせて論じれば完璧に整理ができるわけです。
EVA経営=ESG経営と直結するという形で対応すれば、ESG報告書でなやんでいる企業等に対する一つの道すじが示せるのではとおもいます。
2018年1月から、欧州では、MiFiDIIという規制により、セルサイドの証券アナリスト業務の対価を明確化することでセルサイドへ証券アナリスト業務のコストダウンがすすみ、セルサイドアナリストレポートが大幅にへるといわれ、その影響は日本にも及ぶといわれています。
EVA経営システムをベースに企業の開示を強化することでアナリストレポートの量の低下をある程度補えるという対応も容易になります。
最後にご参考として、CG原則でEVA経営システムが特に対応できるものを列挙しました。
ご参照になれば幸いです。